スタンド名「ぐぬぬぬ」

最新のニュースの反応を5chとヤフーニュースからまとめているよ。

2021年09月

日蓮の似顔絵イラスト
《明日は敬老の日 贈り物は子供達がイラストを描いたお皿(中略)めちゃくちゃ可愛いお皿が出来た》

 9月19日に、自身のSNSでこのように投稿したのは熊田曜子。一見、微笑ましい家族との日常のように見えるが、彼女はいまだ“ドロ沼離婚劇”の真っただ中にいる。

「今年5月、会社経営者の夫・Aさんから暴行を受けたと警察へ通報。離婚に向け、3人の娘を連れて自宅のすぐ近くで別居を始めました。逮捕されたAさんは、釈放後に暴行していないとメディアを通して主張。併せて、彼女の不倫を疑って以前から集めていた音声データの存在を明かしました」(スポーツ紙記者)

 7月には景品表示法に触れるハーブ茶の広告塔を務めていたことが発覚。イメージダウンで仕事は激減し、8月には別居後に住んでいた高級マンションからの転居を余儀なくされる。廉価なマンションに、母親とともに引っ越すことになった。

「一連の騒動で熊田さんはいまだにテレビには出演できていませんが、ファッションショーの仕事など徐々に芸能活動を再開。止まっていたSNS投稿も、活発になりつつあります」(同・スポーツ紙記者)

夫の両親を110番通報していた

 しかし冒頭の“敬老の日”投稿の裏では、新たなトラブルが起きていたようだ。

「実は、あの投稿の数日前に、熊田さんが、近所に住むAさんの両親を110番通報していたそうなんです。何があったのか定かではないのですが、親族でもある義理の両親を通報するというのは、よほどのことですよね」(熊田の知人)

 いったい何があったのか。Aさんの代理人弁護士に問い合わせてみると、通報の事実を認めたうえで、次のように語った。

「Aさんのご両親は、事件後に会えなくなったお孫さんのことをずっと心配していました。そして、9月中旬のその日、Aさんのお父さんの誕生日が近いということもあり、少しでも孫の顔を見られればと思ったおふたりは、近所にある上の娘さんが通う塾へ向かった。すると、上の娘さんがちょうど帰ろうと出てきたため、少しだけお話しできたようです」

 願いどおり、少しの時間ではあったものの、塾帰りの長女と約4か月ぶりの会話をすることができた。するとその2日後、義父の携帯に最寄りの警察署の生活課から電話がかかってきた。

「警察官からは“お孫さんを待ち伏せしているとの通報を受けて連絡しましたが、もし事実なら気をつけてほしい”との注意を受けたそうです。Aさんのご両親と上の娘さんが話したことを熊田さんが知り、警察に通報したようです」(Aさんの代理人弁護士)

義理の娘に2度も通報されてしまったAさんの両親。Aさんも戸惑いを隠せない。

「母が言うには、上の娘は笑顔も見せず、もはや他人と話すような態度だったそうです。以前は学校や習いごとの送迎、食事の準備を母がしていたので、娘もすごく慕っていたのですが。母も“声をかけただけなのに、どうして……。曜子ちゃんを実の娘だと思って接してきただけに、悲しい”と嘆いています」
https://news.yahoo.co.jp/articles/39e285c8547384ab747218a5b00b5f38ebca3c6b
... もっと読む
このエントリーをはてなブックマークに追加 mixiチェック

パンチの手のイラスト
https://news.yahoo.co.jp/articles/3a3f5720958a71e625a522ace9e879d312c734b8
 米軍制服組トップのミリー統合参謀本部議長が、トランプ政権末期に中国軍に対して攻撃の意図はないと電話で伝えていたと報じられた問題をめぐり、
ミリー氏は28日の上院軍事委員会の公聴会で電話をした事実を認めた。
エスパー国防長官(当時)ら政権幹部の了承済みだったという。

ミリー氏は、中国軍の李作成・連合参謀部参謀長と日常的に連絡を取り合っていたと説明。
「軍トップ同士の連絡は、大国間の危機を管理し、戦争を防ぐために極めて重要だ」と述べた。

ミリー氏によると、電話をしたのは昨年10月30日と今年1月8日の2回。
当時は中国が米国からの攻撃を懸念しているとの情報があったため、攻撃の意図がないと伝え、緊張を緩和することが目的だった。
電話はエスパー氏の指示を受けたもので、ポンペオ国務長官(同)にも報告していたという。

中国軍との電話の経緯は今月、ワシントン・ポスト紙の記者らの新著で明かされていた。
ミリー氏が当時、選挙後のトランプ大統領(同)が精神的に不安定になっていると判断したなどと書かれていた。
トランプ氏は声明で、「ミリーは反逆罪で裁かれることになるだろう。大統領に隠れて中国側とやりとりし、攻撃を事前に知らせると伝えるなど、あってはならないことだ」などと批判していた。
... もっと読む
このエントリーをはてなブックマークに追加 mixiチェック

夏バテのイラスト(女の子)
自民党の岸田文雄総裁は30日、党役員や閣僚の人事の検討を本格化させた。9月29日の総裁選後、岸田氏は挙党態勢の構築を強調している。
ただ、人事権を握った者が自身を支持した議員は論功行賞として厚遇し、対立陣営の議員には冷や飯を食わせる場面は多い。各陣営はやきもきを続けている。

「30年ぶりに宏池会が総裁派閥となった。責任の大きさをかみしめなければならない」。
30日、東京都内で開かれた岸田派(宏池会)会合に出席した岸田氏は拍手で出迎えた所属議員にこう呼びかけた。
同派は高揚感に包まれているが、重要ポストの多くを、総裁選で支援を受けた他派閥に譲るとの見方が大勢だ。

最大勢力の細田派(清和政策研究会)では、すでに固まった人事のほかに塩谷立元文部科学相の起用が取り沙汰されている。
総裁選終盤に事実上の岸田氏支持を決め、岸田氏優位を決定づけた旧竹下派(平成研究会)では、茂木敏充外相の続投や、待機組の初入閣を求める声がある。

高市早苗前総務相の陣営では政調会長に起用される高市氏以外の要職起用への期待感がある。総裁選の決選投票で「岸田−高市連合」を結成し、岸田総裁誕生に貢献したからだ。
高市氏を支持した安倍晋三前首相に近い萩生田光一文科相や、選対本部事務局長を務めた木原稔首相補佐官を推す声がある。また当選3回の小林鷹之衆院議員が若手の有望株として浮上している。

決選投票で敗れた河野太郎ワクチン担当相の陣営は冷や飯食いが濃厚だ。石破茂元幹事長や石破派(水月会)の議員、佐藤勉総務会長らベテラン組、小泉進次郎環境相も重用されない見通しだ。
野田聖子幹事長代行は党や国会関連の役職に就く可能性があるが、陣営の議員にポストが回るかは不透明だ。(沢田大典)

https://news.yahoo.co.jp/articles/8c0eef4a6462b99b117948fe1d88e96031420835

★1が立った時間:2021/09/30(木) 21:54:11.09
※前スレ
https://asahi.5ch.net/test/read.cgi/newsplus/1633008596/
... もっと読む
このエントリーをはてなブックマークに追加 mixiチェック

トイレで座って用を足す人のイラスト(棒人間)
https://news.yahoo.co.jp/articles/3fc6154b5f3a82b2134c8a208d007c1de113dde6
(全文はリンク先を見てください)
国内で新型コロナワクチン接種が始まり8カ月が経った。接種できる環境は整いつつあるが、いまだに忌避する人もいる。ワクチンに対する不安や誤解が根強く残っているのはなぜか。鳥取大学医学部附属病院 感染制御部部長の千酌浩樹氏は「人間は不確実性を回避する傾向が強く、ベネフィットがリスクを上回っても合理的に判断できない」という——。
【この記事の画像を見る】
 ※本稿は、鳥取大学医学部附属病院広報誌『カニジル 8杯目』の一部を再編集したものです。
■コロナワクチンは理論上、“いいとこ取り”である
【リテラシー】 「なぜワクチンのデマが拡がるのか?」 接種のメリットを人間が合理的に判断できない理由4 [ベクトル空間★]
https://asahi.5ch.net/test/read.cgi/newsplus/1633004790/
... もっと読む
このエントリーをはてなブックマークに追加 mixiチェック

台湾の九份のイラスト
https://news.yahoo.co.jp/articles/af0fd7c22c7f756d10198a5f0e9d3314e4c7eea7
 中東欧諸国で中国と距離を置き、台湾に接近する動きが目立ってきた。
巨大経済圏構想「一帯一路」を掲げる中国は欧州の玄関口にあたる中東欧地域を重視し、中東欧側でも同構想による投資に期待が大きかった。
しかし、中東欧諸国の一部はここにきて中国の人権状況を問題視し、一帯一路の経済効果にも懐疑的な見方を強めている。

リトアニア、チェコ、スロバキアの3カ国は10月下旬、台湾の政府機関幹部や民間企業トップら約65人から成る視察団を受け入れる。
台湾の外交部(外務省に相当)が視察団派遣を決定したのを受け、リトアニアのナウセーダ大統領は「(台湾の)民主主義の原則と価値観を守るために尽力する」と英メディアに語った。

リトアニア、チェコ、スロバキアは今年、台湾に新型コロナウイルスワクチンを無償提供して関係を深めた。
視察団受け入れを貿易と投資の促進につなげるとともに、民主主義の価値観を共有し、中国の軍事的圧力にさらされる台湾との連帯を確認するとみられる。

中国離れと台湾接近の先頭を走るのは旧ソ連のリトアニアだ。
民主化運動を通じて1990年にソ連からの独立を勝ち取った経緯から、中国の人権侵害にとりわけ厳しい目を向ける。
5月、リトアニア議会は中国による新疆(しんきょう)ウイグル自治区での人権侵害を「ジェノサイド(民族大量虐殺)」と認定。
リトアニア政府は7月、台湾の代表処(大使館に相当)を首都ビリニュスに開設すると発表した。
今月21日にはリトアニア国防省が、中国スマートフォン大手、小米科技(シャオミ)の製品には中国政府が警戒する用語の検出機能がついているとして不買を呼びかけた。

チェコでも対中認識に変化がみられる。
ビストルチル上院議長は昨年、中国の反対を押し切って台湾を訪問し、立法院(国会)での演説で
「(われわれには)民主主義を築く全ての人を支える義務がある」と述べた。
スロバキアも中国の人権状況に加え、新型コロナをめぐる中国の初動対応を批判している。

中国と中東欧16カ国は2012年に経済協力の枠組み「16+1」を立ち上げ、後にギリシャも加わって「17+1」となった。
しかし、欧州側の少なくとも5カ国の首脳が今年2月の「17+1」首脳会議を欠席し、リトアニアは5月にこの枠組みから離脱した。

「中国熱」が冷めつつある背景には、一帯一路を歓迎していた中東欧諸国にとって、中国の投資規模などが期待外れだったという事情もある。
ルーマニアでは、中国国有企業が出資して原子力発電所の増設を進める計画が頓挫した。
英紙フィナンシャル・タイムズによると、ポーランドもリーマン・ショック(08年)後の景気回復につなげようと中国との関係を強化したが、
得られた恩恵は「不十分」(ドゥダ大統領)との認識を強めている。
... もっと読む
このエントリーをはてなブックマークに追加 mixiチェック

↑このページのトップヘ